日本学術振興会
/学術システム研究センター
/数物系科学専門調査班
科研費LaTeX - 2007(H19)年度版
科研費LaTeXとは
「科研費 LaTeX」は、日本学術振興会と文部科学省の科学研究費補助金の応募の書類を、
LaTeX で書くためのものです。
これにより論文で使い慣れた方法で、数式や記号、箇条書きなどを
楽に美しく書くことができます。
今までも、科研費の応募書類のLaTeX化は
科研費マクロとして、有志によって長年行われてきました。
今回の「科研費LaTeX」は、これとはまた別に、
日本学術振興会の
学術システム研究センターの
数物系科学専門調査班の
活動の一つとして、始めたものです。
基本的な考え方
今回公開する「科研費 LaTeX」の基本方針は、
PDF (もしくはWord)で提供されている様式を利用し、
普段用いている LaTeX の知識で、できるだけ単純に書類を作ろうというものです。
基本的な手法は次の通りです。
- 公開されている PDFやWord の様式を1ページごとに切り分けた
PDF と eps のファイルを 用意しました。
これらのファイルを各ページで ¥includegraphics を用いて
図形として取り込みます。
- あとは、枠の位置を指定して、その中に文章や表を流し込みます。
この手法には、次の利点があります。
- 学振の提供しているPDF(文科省の場合はWord)の様式をそのまま用いるため、様式が公式の
ものと完全に一致します。(Wordの場合は、システムやversionの違いによる系統誤差の範囲内で)
- 様式に埋め込む文字の場所は、LaTeXのソースの中で
簡単なマクロを用いて指定されているため、
必要であればユーザーが簡単に微調整できます。
- 上の二つと同じ理由により、TeXの専門知識を持たない人でも、
LaTeXの様式の毎年の更新を比較的短時間で行うことができます。
マニュアルと例
News
- 2007-05-14 「特別研究員 DC1, DC2」を若干修正。
- 2007-05-12 「特別研究員 DC1,DC2 と PD」を公開。README_DC/PD.txt を見てください。
- 2007-05-05 「特別研究促進費(年複数回応募の試行)」を公開
- 2007-04-26 若手研究(S)で10ページ目にp.12が使われていたバグを修正。
- 2007-04-04 若手研究(S)、若手研究(スタートアップ)を公開
- 2006年のニュース
Download
- Mirror sites :
国立天文台、
阪大
- マニュアル
- 日本学術振興会 2007(H19)年度 (2007年春応募分)
- 文部科学省 2007(H20)年度 (2007年応募分)
- 過去の様式
動作環境
必要な環境
動作が確認された環境
- FreeBSD / platex
- Linux / jlatex 1.9.1
- Linux / platex
- Mac OS X / platex
- Windows XP / platex
取り込む様式の形式(EPS or PDF??)
図形として読み込む、応募様式の各ページ(枠や記入の説明のみで、その他は空欄)は、
EPSとPDFの両方のファイル形式を用意しています。
(EPS版は確実にどの環境でも動くので、defaultはEPS版に設定してあります。)
- 一般にPDF版の方が速くLaTeXの処理ができます。
- PDF版の場合、xdviでは正しく見えませんが、
新しいdvipdfmx を用いれば正しくPDFに変換できます。
Linux の場合、dvipdfmx -V 4 hoge.dvi のように、"-V 4"のオプションをつけてください。
- PDF版を用いて、Windows XPでdviを見るときは、dviout を使ってください。
- どうしてもPDF版だとうまくファイルを生成できない場合や、EPS版の方が作業効率が高い場合は、EPS版を用いてください。
フォントも埋め込んでありますので、環境によらず、きれいな出力ができます。
- 様式のファイル形式の切り替え方:
(EPS版),
(PDF版)
質問、コメント
- FAQ: よくある質問集を見る。
- マニュアルのFAQや説明も見てみる。
- それでもわからない場合は、
科研費マクロ&LaTeX掲示板に
質問を書く。多数の、知識豊富な人たちが見ていますので、
的確な返事が得られ、かつ疑問や解決策を共有できます。
- それでもまだわからない場合は、
学術システム研究センター・数物系科学専門調査班の
山中 卓(阪大・理・物理)taku#hep.sci.osaka-u.ac.jp に
メールを送ってください。(#は@に置き換えてください。 )
-
決して、日本学術振興会や文部科学省に問い合わせないでください。質問等に対応できません。
関連リンク
2007-05-14